葬儀の準備
葬儀なし火葬のみの直葬・火葬式を行うのはありなのか？
2023.02.09
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「葬儀なしで火葬のみの直葬をしたい」
「直葬・火葬式って周りからどう思われるの？違法じゃない？」
このようなお悩みを抱えている方も多いでしょう。
葬儀なしで火葬のみを行う葬儀は昨今増えてきていますが、本当にしてもいいのでしょうか。
日本人にとって葬儀は当たり前に行われている儀式なので、もしかすると直葬・火葬式に抵抗があるかもしれません。
当記事では上記の点について詳しく解説していきます。
葬儀なしで火葬のみの直葬はしてもいいのか
結論からお伝えすると、葬儀なしで火葬のみの直葬は日本の制度上、認められています。
葬儀のなかでも通夜や告別式といった宗教上の儀式を行うことは法律上決められたものではなく、日本の現行法上では「火葬を行うことのみ」が必要であり、その他の宗教的な儀式は必要とされていません。
その証拠として、後ほど紹介する葬祭費などの自治体や保険団体からの給付金は埋葬料の一部を補助する形となっています。
火葬式の割合
ちなみに葬儀をしない火葬式・直葬の割合は年々増加し、2022年の最新データではおよそ全体の1割を占めるまでになりました。
コロナ禍の影響などを鑑みると例年よりも多い可能性もありますが、宗教上の儀式を伴わない葬儀の割合は今後も増えていくでしょう。
というのも、ゼロ葬といった言葉も出てきていて、宗教に関する考え方が多様化してきているのと経済的な理由も含まれるからです。
より詳しくゼロ葬について知りたい方は次の記事を見てみて下さい。
葬儀なしで火葬のみを行う火葬式とは
葬儀なしで火葬のみを行う火葬式は直葬と呼ばれ、葬儀会場での読経や聖歌斉唱などの宗教的な儀式を行わずに、火葬場でご遺体を焼くことのみを目的とした葬儀です。
遺骨を菩提寺や教会のお墓に納骨したり納骨堂を利用したりすることに変わりはありませんが、多くの場合身寄りがあまりいない方や葬儀に費用を掛けたくない方が行う葬儀として取り上げられています。
もちろん自身の宗教的な考えから、逆に火葬式自体に宗教的な意味を見出す方もいらっしゃるので、火葬式＝無宗教と一元的に解釈するのはやめておきましょう。
あくまで現代の世相を反映した葬儀の一形態であると認識して下さい。
火葬だけにする場合の費用
火葬式・直葬を行うだけの費用はおよそ20万円程度といわれています。
葬儀全体の費用平均が200〜300万円とされているなら、およそ1割程度の費用しか掛かりません。
「遺体を火葬するだけならもっと安くできるのでは？」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、ご遺体の運搬には費用が掛かると考えておきましょう。
より詳しく火葬式の流れを確認すると最低でも20万円は掛かることがよくわかります。
葬儀なしで火葬のみする場合の流れ
葬儀無しで火葬のみをする場合の流れは次のとおりです。
・逝去から安置場所に移動する
・納棺を行い葬儀会社と打ち合わせを行う
・火葬場で最後の時を過ごす
それぞれ解説していきます。
逝去から安置場所に移動する
火葬式を行う流れの一つ目は、故人が逝去されたあとに安置場所に移動するところからスタートします。
法律上の決まりから逝去されたあとの24時間は火葬ができないため、火葬可能になる時間まで自宅または安置場所にご遺体を安置します。
この際自宅に運ばれるという方も多く、葬儀会社にこの時点からコンタクトを取ってしまってもいいでしょう。
納棺を行い葬儀会社と打ち合わせを行う
続いては納棺を行い葬儀会社との打ち合わせを行っていきます。
葬儀会社は宗教的な儀式を伴う葬儀を行う前提でご自宅まで来るので、できれば電話口で直葬のみを行いたい旨を伝えておくといいでしょう。
たとえ直葬といっても、納棺時にはお花などの用意は最低限行っておいてください。
また逝去された方の思い出の品なども一緒に納められます。
火葬場で最後の時を過ごす
納棺を行いご自宅から出棺されると火葬場で火葬を行います。
火葬場でのみ読経や祈りを捧げるために、お寺様や神父・牧師様を呼ぶことも可能です。
火葬の所要時間は1時間程度のため、別れを偲びながら食事を取ったり、親戚で思い出話に花を咲かせたりするのもいいでしょう。
直葬といっても、その形態は様々なので逝去された方の遺志を汲み取りながら過ごすようにして下さい。
葬儀なしで火葬のみをする理由
葬儀なしで火葬のみを行う理由には様々なものがあります。
メジャーな理由をお伝えしておくと次のとおりです。
・葬儀に呼べる人が少ない（身寄りがない）
・葬儀に費用が掛けられない
・少人数の方だけとお別れの時間を大切にしたい
・逝去された方の遺志を汲み取っている
上記のように直葬を行う＝お金がないというわけではなく、故人の遺志を汲み取ったり、お別れの時間を大切にしたいといった考えから火葬式を選ばれる方も多くいます。
仮に生前の遺志を確認できているのであれば、葬儀会社に最も逝去された方の遺志を叶えるための方法を聞きオーダーメイドの葬儀を行うことも考えておきましょう。
当社では、フルオーダーメイドの葬儀のご相談も承っているので、お気軽にご相談下さい。
葬儀なしで火葬のみする場合の注意点
葬儀なしで火葬のみをする場合の注意点は次のとおりです。
・あらかじめ直葬にすることをお知らせしておく
・受け取れる給付金をきちんともらう
意外と忘れがちな給付金についてもお伝えするので、ぜひ参考にしてみて下さい。
あらかじめ直葬にすることをお知らせしておく
直葬にするときに注意すべき点の一つ目は、葬儀の告知をするときにあらかじめ直葬にすることを告知しておく点です。
というのも、葬儀のお知らせを受け取った方は、当然香典の用意や弔電の用意をするといったことも考えられるからです。
直葬の場合には香典や弔電を受け取らないことが普通なので、あらかじめ告知をして香典や弔電が必要ないと周知しましょう。
受け取れる給付金をきちんともらう
香典を受け取らない代わりにといったら語弊がありますが、受け取れる給付金は必ずもらっておきましょう。
というのも、ご遺族に対して金銭的な負担を強いていれば、逝去された方もうかばれないからです。
具体的にもらえる給付金の種類をお伝えすると次のとおりになります。
・国民健康保険加入者→葬祭費（5万円程度）
・社会保険・共済組合加入者→埋葬料（5万円）
基本的に5万円程度の火葬式に対する給付金がもらえるため、必ず受け取っておきましょう。
葬儀なしで火葬のみするメリット
葬儀無しで火葬のみを行うメリットは次のとおりです。
・周囲に香典の負担が掛からない
・参列者への対応がない
・親しい方のみと別れができる
主に費用面やご遺族が逝去された方との別れを大事にしたいといった意味でのメリットが大きいと考えられます。
ただし、次に紹介するデメリットもきちんと考えた上で火葬のみにすることを決めるほうがいいでしょう。
葬儀なしで火葬のみするデメリット
葬儀なしで火葬のみにするデメリットは次のとおりです。
・別れを偲ぶ時間がない
・周囲との調整が必要
・納骨場所に苦労する場合がある
火葬は約1時間で終わるため、ご遺体の安置からすぐに火葬に移された場合ほとんどお別れの時間がありません。
逆に宗教的な儀式を伴う葬儀の場合には、1〜3日ほどのお別れのための時間が用意されているので、本当の意味で別れを偲ぶのであれば直葬ではなく、通常の葬儀を選んだほうがいいという意見もあります。
それに加えて周囲の理解も必要なため調整に苦心する可能性もあるでしょう。
直葬についてよくある質問
最後の項目では直葬についてよくある質問に回答していきます。
具体的な内容は次のとおりです。
・火葬のみだとお寺様や神父・牧師様は呼ばなくていいですか？
・知り合いが直葬になった場合香典はどうすればいいですか？
・直葬に対して香典や弔電が届いた場合どうすればいいですか？
それぞれについて確認していきましょう。
火葬のみだとお寺様や神父・牧師様は呼ばなくていいですか？
結論からお伝えすると火葬のみの場合、お寺様や神父・牧師様を呼ぶ必要はありません。
ただ火葬場で読経や祈ること自体はできるので、必要であれば葬儀会社と相談の上で来てもらうようにしましょう。
基本的には管轄の教会か菩提寺に依頼することになります。
知り合いが直葬になった場合香典はどうすればいいですか？
昨今、宗教観が薄れていることからお知り合いの方が直葬になることも多いでしょう。
仮に直葬になった場合には、香典や弔電を送ると逆に相手方に対して負担になってしまう可能性もあるため、一度連絡を取ってみることをおすすめします。
基本的には直葬になったことをお知らせする文面に、香典や弔電の取り扱いについて書かれている場合も多いので、そちらに従ってもいいでしょう。
直葬に対して香典や弔電が届いた場合どうすればいいですか？
先ほどの例とは逆に周知が遅れて、ご自身のご家族の火葬式に香典や弔電が届いた場合には、きちんとした対応が必要です。
たとえば、香典返しをしたり弔問客に対して丁重にお迎えしたりなどを行うといいでしょう。
このような事態に陥らないためには、あらかじめ周知する内容に香典や弔電、弔問が不要な点を明記しておくことがおすすめです。
葬儀なしで火葬のみをするのも大丈夫ですが…
今回の記事では葬儀なしで火葬のみの葬儀について詳しく解説してきました。
昨今の宗教観から直葬・火葬式は確実に増えているので、ご自身も「葬儀はなくても大丈夫かな」と思われるかもしれません。
しかし、ただ単に費用面だけを見て直葬を選ばれているのであれば、ご家族との別れを偲ぶ時間をないがしろにしているとも考えられるでしょう。
当社では様々なニーズに対応できるように事前相談を承っているので、あなたの懸念点をお気軽にご相談下さい。
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