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直葬・火葬式とは?葬儀のメリット・デメリット、流れを解説

2021.02.23

人が亡くなった後に行われる葬儀には、さまざまな種類のスタイルがあり、その中でも「直葬(火葬式)」という葬儀が注目を集めています。

 

直葬とは本当に親しい数人のみを集めて火葬のみを行う方法です。多くの人を集めて行う通常の葬式スタイルにとらわれない人が増えていることや、葬儀に多くの人を集めることに必要性を感じない人が増えているため、直葬を選ぶ人が増加傾向にあるようです。

 

この記事では直葬とは何なのか、直葬がなぜ注目を集めているのか、直葬におけるメリット・デメリットなどを解説します。

 


直葬(火葬式)とは

直葬は火葬式とも言われている葬儀スタイルで、その名のとおり、火葬のみを執り行うことが特徴です。一般的な葬儀の場合、1日目に通夜式を執り行い故人との別れを惜しむ時間を設けます。細かな流れは地域によって異なりますが、通夜の翌日に告別式を行い、その後火葬という流れが多いでしょう。

 

告別式には遺された家族だけでなく親しい友人や会社関係、近所に住んでいる人など大勢の参列者を招くことが多く、通夜の後には通夜ぶるまい、告別式の後には精進落としといった会食の場を設けられるケースが一般的です。

 

一方、直葬は通夜・告別式といった儀式を行いません。一定期間安置し納棺、出棺、火葬といった流れとなります。日本の法律では人が亡くなった場合、死後24時間以内の火葬を禁じられているため、直葬であったとしても一定期間安置する必要があります。

 

一般的な葬儀とは異なり盛大な別れの場を設けた法要などは行いませんが、宗教者に火葬場まで足を運んでもらい、お経やお祈りを捧げてもらうケースもあり、静かに故人とお別れできるのが特徴です。

 

直葬(火葬式)が選ばれる理由

直葬が選ばれている理由はさまざまですが、選ばれる背景には「葬儀参列者の減少」「高齢化社会」「経済的理由」などがあります。

 

近年、地域社会との関わりが薄くなっている人が増えていることも直葬が選ばれる要因の一つでしょう。近所付き合いや親戚付き合いも疎遠になり、菩提寺を持たない家も増えています。このような状況もあり、大勢の人や宗教者を呼ぶ葬儀を執り行う必要性を感じない人が増加しており、直葬を検討するケースも多いようです。

 

また、高齢化社会が加速化しているため、故人との付き合いがある人がすでに亡くなっているケースが多いことも理由の一つです。存命であっても健康上の理由から参列できない場合も多く、盛大な葬儀をあげても参列者が少ない場合は葬儀の意味が薄いと考える人もいます。

 

ほかにも、直葬は通夜式や大々的な告別式を必要とせず、通常の葬儀よりも費用が抑えられることが選ばれる理由でしょう。今後の生活のことも考え、葬儀にはできるだけお金をかけたくないという人も増えています。

 

直葬と一般的な葬儀の費用の違い

日本消費者協会の2017年の調査によると、一般的な葬儀にかかる費用は平均195万円です。

一方直葬の場合には安ければ10万円から、平均では20~40万円程度であるため大幅に費用を抑えられることがわかります。

直葬で必要となる費用としては、搬送料や安置施設使用料、骨壺・供花・ドライアイスなどの費用、火葬料金、人件費などです。

 

直葬(火葬式)のメリット、デメリット

さまざまな理由から直葬を選ぶ人も増えていますが、直葬にはメリット・デメリットがあります。大切な人とのお別れで後悔しないために、直葬の良い点と悪い点をしっかりと理解したうえで検討しましょう。

 

直葬のメリット

直葬のメリットは葬儀費用を抑えられることが挙げられます。

前述したように直葬の場合は通夜や告別式が必要なく費用相場は20~40万円程度と、一般的な葬儀と比べると大幅に費用を節約できます。葬儀後にも何かとお金がかかるため、経済的負担が減るのは大きなメリットです。

また参列者の対応が必要ないこともメリットになります。一般的な葬儀の場合には通夜や告別式の参列者へのあいさつや受付の手配などが必要です。対して直葬では参列者がほとんどいないため、事前準備がほとんど必要ありません。大半の場合身内のみ、呼んだとしても特に故人と親しかった親族や友人のみとなるため、葬儀後のあいさつ回りや香典返しの手配も少なくて済みます。

 

直葬のデメリット

直葬にはさまざまなメリットがありますが、一方でデメリットも多くあります。

まずは親族の理解が得られないケースがあることです。直葬は告別式などを行う葬儀とは大きく異なります。そのため故人を盛大にお見送りしたい、通常通りの葬儀が良いと親族が思っている場合には理解が得られにくくなります。理解を得ないまま直葬を執り行ってしまうと、後々トラブルになるケースもあるため注意しましょう。

また直葬は身内だけで行うケースが多く、生前故人と親しくしていた人などが参列できずに悔やんでしまう場合もあります。そのため参列を希望していた人への配慮が必要です。対応策としては、葬儀後に弔問の機会を設けるとよいでしょう。しかし、弔問希望者が多い場合にはその都度対応しなければならず、逆に手間がかかる可能性もあります。

そして、なにより遺族自身が後悔する場合があることが一番注意しなければならないデメリットです。通夜・告別式と2日にわたって故人との別れを偲ぶ一般的な葬儀とは違い、直葬は数時間程度で済んでしまうためあっけなく終わってしまいます。そのため、葬儀を行った後に「やはり普通の葬儀にすればよかった」と考えてしまうケースがあります。家族でよく話し合い、自分たちにあった葬儀スタイルを選びましょう。

 


直葬(火葬式)を選ぶ前に注意したいこと

直葬にはさまざまなメリット・デメリットがあるだけでなく、注意したいポイントもあります。直葬を選ぶときに考えておきたい点は以下の2つです。

 

遺体の安置場所を考えておかなければならない

直葬の場合でもご遺体を安置する場所は用意しなければいけません。人が亡くなった場合には死後24時間以内の火葬は法律によって禁じられています。亡くなった時間にもよりますが、基本的には亡くなった翌日もしくは翌々日に火葬することになるでしょう。

一般的な葬儀の場合には葬儀社や斎場の安置所にご遺体を安置できますが、通夜などのない直葬では火葬場に搬送するまでの安置場所を自分自身で考えて用意しておかなければいけないケースもあります。病院で亡くなった場合でも長時間の安置はできないので注意しましょう。自宅が使えるようなら自宅に安置するのも一つの方法です。火葬場の関係で数日程度安置する場合には、ドライアイスの用意が必要です。

また火葬場はすぐに予約できるとは限りません。空きがなく何日間も安置するケースもあるため注意しましょう。特に都心や亡くなる人が多い冬場、年末年始明けなどはその傾向が強いようです。そのようなケースでは自宅での安置は難しいため、葬儀社に相談してみるとよいでしょう。

 

寺院や教会とトラブルにならないために対処が必要

菩提寺や普段からお世話になっている寺院、教会などがある場合には注意が必要です。

直葬の場合、告別式などがない形式なので僧侶に読経をあげてもらわなくても問題はありません。僧侶に読経をあげてもらわない場合、僧侶側にはお布施や戒名料は支払われません。

そのため宗教的行事を行わずに納骨されることに不快感を覚えたり、戒名のない納骨を認めなかったりする僧侶もいるようです。

菩提寺やお墓がある場合は僧侶に相談せずに直葬してしまうと、最悪の場合お寺に納骨できないことも考えられます。直葬を選ぶ場合には前もって寺院や教会に対して説明をして理解を得なければいけません。

今後の法事にも悪影響を及ぼしますから、経済的な理由などで直葬を選びたい旨をしっかりと告げて理解してもらいましょう。

 


直葬(火葬式)の流れ

直葬はどのような流れで執り行われるのでしょうか。ここでは一連の流れについて解説します。

 

・臨終

家族や親族が亡くなった場合にはまず葬儀社に連絡します。病院で亡くなった場合は「死亡診断書」を発行してもらい、自宅で亡くなった場合には警察による検視が行われる可能性もあるためご遺体を動かさないようにしましょう。

・お迎え・安置

死後24時間以内の火葬は禁止と法律に明記されているため安置場所まで葬儀社に搬送してもらいます。自宅が難しい場合には葬儀社と相談して安置場所を決めましょう。

・納棺・出棺

故人を棺に納める納棺作業を行います。棺には故人の好きだったものや愛用品、花などを一緒に納めて出棺します。金属製品やカーボン製品など、棺に納められない品もありますので、葬儀社に確認を取りながら行いましょう。

・火葬

火葬の予約時間になったら搬送し、火葬してもらいます。この際、宗教者を招き読経やお祈りを捧げてもらうケースとそうでないケースがあるため、どちらを選ぶか家族で相談して決めましょう。火葬が終わるまでは1時間程度かかるため、火葬が終わるまで控室で待ちます。

・骨上げ

骨上げとは火葬後に遺骨を骨壺に納める行為です。仏式では2人1組でお骨を挟んで骨壺に納めていきますが、キリスト教式ではその限りではありません。

 

直葬(火葬式)を行う方法

直葬を行う場合、どのような手続きが必要なのか、どのような業者があるのかわからない人も多いでしょう。直葬を行う方法としては大きく分けて3つあります。それぞれの方法について解説します。

 

自分で手続きして執り行う

一般的な葬儀の場合にはさまざまな手続きや準備が必要になるため、自分ですべての手続きを行うことは困難です。しかし直葬であれば手続きが一般的な葬儀よりも少量で手間もかからないため、自分で手続きして執り行うこともできます。

直葬に必要な手続は死亡届の提出や火葬場の予約、棺や骨壺の準備などです。搬送の際には自家用車を使って構わないため、葬儀屋を手配するよりコストが抑えられます。

 

葬儀社に依頼する

葬儀社に依頼して直葬の手続きを行ってもらうことも可能です。自分ですべての手続きをするよりも費用はかかりますが、自らが動く負担はかかりません。ご遺体を搬送・安置・納棺してもらい、その間に直葬の流れや費用などの打ち合わせをしておきます。火葬場までは霊柩車で搬送してもらえるため、自分で搬送する必要はありません。

 

葬儀社と依頼者の仲介業者へ依頼する

インターネットから葬儀社を探す場合には仲介業者へ依頼するという方法もあります。

依頼者と葬儀社の間を取り持つもので、一般的には葬儀社に直接頼むよりも安く済むケースが多いです。

ただし仲介業者によっては追加料金が発生したりクオリティが低かったりと満足のいく直葬が執り行えないケースもあるため、仲介業者選びは慎重に行いましょう。

 


まとめ

直葬とは通夜や告別式を執り行わずに、安置後直接火葬をする形式の葬儀です。直葬は一般的な葬儀よりも費用が安く済むため経済的な理由から選ばれやすくなっています。また手軽に葬儀ができることや高齢化などによる参列者の減少なども理由として考えられます。

 

直葬は費用を抑えつつ手軽に葬儀を済ませられるという一方、故人とのお別れの時間が不十分で後悔してしまう、親族の理解が得られず問題になるといったケースも多いようです。

 

経済的な理由や参列者への対応などに不安があるのなら、直葬ではなく家族葬という方法もあります。家族葬は身内のみで葬儀を執り行う形式で、親しい人だけでゆっくりと故人とお別れや心の整理ができます。

 

葬儀は大切な人とのお別れの場であると同時に最後の思い出ともなる場です。経済面や遺族の負担を軽減することも大切ですが、葬儀後に後悔しないようさまざまな葬儀スタイルを検討して納得できる形を選びましょう。

 

少しでも不安が在る場合には、葬儀社へ相談してみることをお勧め致します。

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