COVID-19
コロナ禍の葬儀はどうする？感染対策や葬儀の様式について解説
2021.01.15
24時間365日キリスト教葬儀の専門スタッフがいつでも対応します。
0120-51-8431
- 24時間365日対応
- 電話相談・通話無料
QRコードを
読み取ると、
すぐにダイヤル
できます
新型コロナウイルス(COVID-19) パンデミックにより世界は大きく変わりました。ロックダウンによって人の移動は減少し、航空業界・小売業界・飲食・サービス業などの業界は収益が激減。またクラスター回避のためライブ・お祭り・ツアー旅行などさまざまなイベントも開催が難しくなっています。
冠婚葬祭もその一つに該当しており、インターネット調査では2020年3月以降結婚式を予定していた新郎新婦のなかで「式の延期・キャンセルをした」という回答が9割にものぼりました。そんなコロナ禍のなか、特に実施に悩むのが「葬儀」ではないでしょうか。
結婚式やイベントは新型コロナウイルス感染の収束を期待し、延期している方も増えています。しかし、人の死は突然訪れるため、葬儀を延期・中止するというのは難しく、コロナ禍でも何とかしなければならないのが実情ではないでしょうか。また、新型コロナウイルスの感染が原因で亡くなった方の葬儀も行う必要があります。
この記事では、コロナ禍での葬儀における感染対策や、行う際の様式などについて解説します。
コロナ禍における葬儀の規模は縮小傾向に
コロナ禍の影響により自粛ムードが強まっているとはいえ、葬儀を延期・中止することは難しく、親族限定など規模を縮小しながら葬儀は行われています。2020年3月の緊急事態宣言以前とそれ以降ではその傾向が顕著になっており、特に一日葬の数が3月以降に急上昇しています。
一日葬とはお通夜は行わずに告別式と火葬を1日で行う葬儀のことです。多くの人との接触を避け、可能な限りクラスターの発生を回避することができるという点から上昇傾向にあり、コロナ禍の昨今に適した葬儀形式と言えるでしょう。
一日葬に次いで多く見られるのが家族葬です。家族などの近親者だけで行うため、可能な限り第3者との接触を避けられる感染リスク対策として増加傾向にあります。
一方、葬儀全体でみるとやはり一般葬が多くを占めています。一般葬は身内だけでなくさまざまな立場の人を呼んで行う葬儀です。生前に社会的な人間関係や付き合いが多かった方は、コロナ禍においても一般葬を選択する傾向にあります。しかし、先行きが不透明な現状においては一日葬や家族葬の割合が伸び、一般葬のシェアは減少し続けることが予想されます。
感染対策をしっかりすれば葬儀も行える
葬儀は故人に別れを告げる最後のタイミングです。故人と親しかった場合は、どのような形でも最後の別れはしたい気持ちがあるでしょう。しかし、コロナ禍のなか感染拡大のリスクを極力減らそうとする風潮において、葬儀を行って良いのか悩んでいる方も少なくないのではないでしょうか。
現在、多くの施設や店舗などが休業・時短要請を受けています。一部の葬儀場は自社判断による人数制限や営業時間の短縮を実施しており、教会に置いても同様の措置を取られているケースも見られます。
しかし、厳密には葬儀場は自粛要請の対象とはされていません。葬儀場は「社会生活を維持するために必要な施設」であると位置づけられているのです。そのため、葬儀を行う必要があっても自粛しなければならない、というわけではありません。故人との別れはどのような状況においても重要視されています。
葬儀における新型コロナウイルス感染対策は？
コロナ禍のなかでも参列者が安心して葬儀ができるように、葬儀場ではさまざまな感染対策が行われます。どのような対策が行われているか、具体的な方法について説明します。
葬儀前後の消毒
ドアノブや椅子、手すりなど人の手が触れると考えられる場所は葬儀の前後で徹底して消毒が行われます。
また、空気の流れを作るために窓やドアを開放し、定期的な換気を実施。会場によってはオゾン除菌消臭器による館内の空間除菌を実施している葬儀場もあります。
そのほか、一箇所に人が集中することを避けるために式場のレイアウトを大きく変更し「3密（3つの密）」の回避も徹底されています。
手洗いの推奨
葬儀会社や会場の従業員をはじめ、葬儀参列者への入退室前の積極的な手洗いを促します。
その際、手洗い所に設置されているハンドドライヤー（ジェットタオル）の使用は避けペーパータオルや自身のハンカチで手を拭きましょう。
参列者の検温
従業員は毎朝の検温や体調不良時の報告を行うとともに、たとえ風邪気味だとしても欠勤や早退を要請するなど体調管理が徹底されています。
同時に参列者への検温協力を促し、37.5度以上ある人は、どんなに故人と親密な関係にあっても葬儀への参列を断る場合が多いようです。
アルコール消毒
葬儀会場の出入口にアルコール消毒液を設置し、すべての参列者が手指の消毒を行えるようにしています。
式場によっては使い捨てマスクを用意し、マスクを携帯していない参列者へのマスク着用を促しているところもあります。従業員は葬式の最中のほか、事前の打ち合わせの際も手指の消毒・マスクの着用を徹底しています。
飛沫防止用シート
事前の面談スペースや葬儀会場の参列者受付カウンターに飛沫防止のための透明シールドを設置し、感染を防ぎます。また、新型コロナウイルスが原因で亡くなった方や感染の可能性がある故人への対応も徹底できます。
葬儀会社によってはフェイスガードやゴーグルのほか、防護服を完備しているところもあります。
会場の参列者の収容人数を制限
参列者どうしがソーシャルディスタンスを保つためには会場の収容可能人数を従来の3分の1程度に制限するなど、人数の制限も必要です。
一般葬で多くの参列者が見込まれる場合は「弔問時間を調節する」「お焼香またはお線香のみとし滞在時間を短くする」「事前にご遺族の方に参列者を限定してもらう」などの対策を施しています。
水循環型の手洗い機「WOSH（ウォッシュ）」の導入
WOSHはWOTA株式会社が開発した、AIを活用した水循環型ポータブル手洗い機です。病院や学校、商業施設などさまざまな施設で導入され始めています。
弊社でもこちらの装置を5月に導入予定。葬儀中にトイレへ行かなくてもWOSHが設置されていれば気になるときにすぐに手や指先の洗浄が可能です。
コロナ禍で変化した葬儀の方法や様式
世界中で巻き起こった新型コロナウイルス感染拡大は、人々の生活様式に大きな影響を与えています。「アフターコロナ」から「ウィズコロナ」という言葉が生まれたように、新型コロナウイルスとの共存という考え方も浸透してきました。それに伴いサービスの形態も変化を遂げています。
葬儀の形式もその一つです。コロナ禍で変化した葬儀の方法や様式について見ていきましょう。
後日葬
コロナ禍であっても故人と別れの挨拶をしたいという知人・友人のために機会を設けたいと思う人も少なくありません。
多くの参列者が集い、密になってしまうのを避けるために火葬のみを行い、新型コロナウイルスの感染がある程度収束したころに改めて葬儀を行う様式が「後日葬」です。
コロナ禍の世の中に適した新しいスタイルではありますが、火葬を行った後に骨壺や位牌を祭壇などに祀り葬儀を行う「骨葬」という風習も存在。一部の地域では古くから行われている形式なのです。
ステイホーム葬
葬儀会場を利用せずに自宅で行う葬儀です。
ステイホーム葬は「自宅葬」とも呼ばれ、とりわけ新しい様式ではなく80年代は約半数の割合で行われていました。時代の変化とともにその割合は減少していましたが、コロナ禍において再び注目され増加傾向にあるようです。
ステイホーム葬のメリットとして参列者を限定できるほか、費用を抑えられる点が挙げられます。このような状況から、葬儀サービス提供会社の多くでステイホーム葬のプランも用意されています。
時間差葬儀
3密の状態を避ける為、家族葬のような小規模の葬儀が増加傾向にあることはお伝えしました。しかし故人の交友関係次第では多くの人に参列してもらいたいこともあるでしょう。その場合に推奨されるのが時間差葬儀です。
通常1時間程度で行われる葬儀を2～3時間に拡大。参列のタイミングを調整することで。密を避けることが出来ます。弔問を献花のみして、できるだけ滞在時間を短縮。より多くの方々にお別れをしていただくことが可能となります。
参列者に高齢者が多く予想される場合は可能な限り人との接触を回避するため時間をずらした参列がおすすめです。
リモート葬儀（オンライン葬儀）
コロナ禍における働き方の変化として「リモートワーク（テレワーク）」が普及しています。それに伴いオンライン会議やリモート飲みなどインターネットを活用したコミュニケーション方法も進化を遂げています。その流れは葬儀においても同様で、コロナ禍において注目を集めているのが「オンライン葬儀」です。
オンライン葬儀はコロナ禍で移動が制限される中、参列したいけれど難しいという方へのサービスです。「Skype」「Zoom」「Line」などを用いて葬儀の様子をライブ配信します。
ネット環境があれば遠く離れた場所から葬儀に参列できることが最大のメリットです。しかし、プライバシー保護の観点から火葬炉前での別れや遺骨の収骨の配信はできないようになっています。
コロナ禍でも故人とのお別れは大切にしよう
深刻なコロナ禍で葬儀を自粛すべきか迷っている人は少なくないのではないでしょうか。結婚式やお祝いのイベントとは異なり、葬儀は簡単に延期できるものではありません。故人の最後の別れの瞬間を逃してしまっては後悔するかもしれません。
葬儀は人の生活に欠かせない必須なものであると認定されているため、葬儀場は自粛要請対象外施設です。人生において重要な葬儀を安心して行えるよう、各葬儀場ではコロナに対する感染対策は一般の施設以上に徹底して行われています。
これまでは、新型コロナウイルスが原因で死亡したと疑われる故人は、病院で死亡したあとは親族と面会することなく24時間以内に火葬されていました。しかし、厚生労働省は新型コロナウイルス感染症においての「診療の手引き」を改定し、新型コロナウイルスの感染により死亡した場合においても対面が可能としました。現在は適切な感染対策をした上であれば、遺族の方々は病室で故人と別れの時間を持つことも可能です。
「ウィズコロナ」というテーマが示すように、今後は生活様式だけでなく葬儀の方法やあり方も大きく変化していくことが予想されます。対策を万全にすることで、故人との別れを大切に、後悔しないように執り行うことが大切です。
